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凛々子です、電機の業種別日経平均は昨年末比上昇率が5%と、日経平均や自動車を上回る。
15 日には5254円と17年ぶりの高値をつけ、ITバブル当時の1999年12月末に付けた最高値、5575円15銭に急接近している。
電機各社の最高益更新が相次いだリーマン・ショック前の07年、中国景気の失速が逆風となった15年半ばと2度にわたって最高値更新には失敗している。
だが、今回は過去とは様相が違うといった声が増えている。
ひとつめの理由は事業再編などを経て強い体質を築きつつあること。
ソニーや日立がその代表だ。
特にソニーはここ数年のリストラで事業構造を大きく転換させた。
15年3月期までにパソコンを売却しテレビを分社。
スマートフォンで多額の減損損失を計上した。
今期は電池売却など自ら動く攻めのリストラも実施。
来期以降、世界シェア首位のスマホ用画像センサ ーやゲームで成長するシナリオを市場に印象づけた。
ふたつめは自社だけの強みが立ち上がってきたことだ。
テレビやパソコン、携帯電話、白物家電――。
かつての主力製品を稼ぎ頭に据える企業はもはや見当たらない。
ソニーはセンサー、日立はインフラや情報通信、三菱電はFA機器、パナソニックは車や住宅。
選択と集中を繰り返す過程で脱エレキを加速し、それぞれが唯一の技術を確立した。
今や電機とひとくくりに言っても同じ毛色の会社はない。
電機は選択と集中が実績につながらないと批判されてきた。
だが、日立が16年10~12月期に円高を吸収し営業最高益を達成するなどいよいよその成果が出つつある。
東証時価総額に占める電機の割合は依然大きい。
実力が素直に評 価されるようになれば、相場全体のけん引役に化ける可能性がある。
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